こんにちは、Roshiです。
昨今のコロナウイルスの影響で、在宅ワークが世の中に浸透しています。
今回の大きな生活環境の変化に伴って、自分の住居環境の見直しをされた方も多いのではないでしょうか。
以前から、通勤時の満員電車によるストレスのかかり方の研究など、日本の働き方の見直しをするべく声もあがっていましたが、なかなか改善はされていませんでした。
しかし今回、世界的に起こったウイルス蔓延によって、日本人も在宅ワークを余儀なくされ、今までの通勤時の満員電車によるストレスがどれほど多かったか、気付かされた人も多いのではないでしょうか。
今回の読んでいく記事は、満員電車に関する内容ではありませんが、未来の働き方というトピックに関するものですので、みなさんの働き方を見直す良いきっかけになればと思っています。
Future Working Style Ushered in by the Digital Workspace
デジタルワーキングスタイルがもたらす未来の働き方
“Digital Workplace (DWP)” aims to improve Employee Experience (EX) by combining the three elements of corporate culture, IT, and physical environment such as office space. In order to achieve this, Akira Kakinoki of Nomura Research Institute (NRI), who has been involved in the creation of a Digital Workplace, says that it is necessary to change workstyle values and continuously implement improvement cycles.
NRI JOURNAL Innovation magazine that generates hints for the future
日本語訳）
「デジタルワークプレイス（DWP）」は、企業文化、IT、オフィススペースなどの物理的環境の3つの要素を組み合わせることで、従業員体験（EX）の向上を目指しています。そのためには、デジタルワークプレイスの創設に携わってきた野村総合研究所（NRI）の柿木彰氏は、働き方の価値観を変え、継続的に改善サイクルを実行する必要があると語っています。
未来の働き方は、場所にとらわれない働き方
今回は、NRI（野村総合研究所）さんの記事の冒頭部分だけ引用しました。
今回読んだNRIさんの記事の前半部分では、日本人口ピラミッドの特性から今後労働人口比率が低下するという推測ができ、働く場所にとらわれない働き方が重要になってくるという提起がされています。
日本の人口ピラミッドは、今後どういう推移となっていくのでしょうか。
国立社会保障・人口問題研究所のサイトから直近の人口ピラミッドの統計資料を引用させていただきます。
自分が中学校で習ったときと比較して、かなり状況が変わりました。
なお、図は出典：国立社会保障・人口問題研究所ホームページ （http://www.ipss.go.jp/）となっており、私のほうで加工はしておりません。
（※著作権・リンク許可についてを参照。）
2020年現在の人口ピラミッドです。
生産年齢人口が大きなボリュームを占めていますが、下に行くに従って窄まっているため、今後の人口増加は望むことができません。
人口減少についてはいくつもの予測がありますので、ここでは具体的な数字についての情報は省略しますが、いずれにしても日本の人口は減少し続けることがわかっていますので、生産年齢人口の方々が今までよりも生産性を向上させるような動きをしていかないことには、日本全体の労働生産量も減少していってしまいます。
2060年になると、いよいよ日本の人口が1億人を割り込むという予測が多くあります。
年少人口の部分をみると、出生数も2020年と比較して半数近くに減少していることが分かります。
効率の良い働き方を実現するためには
場所にとらわれない働き方を実現するには、いままで対面で対応していた業務を全てオンライン化する必要があります。
そこで重要になってくるのが、業務のIT化と、私たちがITを使いこなしていくということになります。
2020年の始まりはコロナウイルスの世界的な蔓延によって、在宅ワークを余儀なくされましたが、WEBアプリケーションなどのツールを利用したオンライン会議を開催できない人（企業）は、少なくとも通常業務にかなりの支障をきたしたと思います。
会議の開催形式を単純にシフトするだけでは、今まで慣習的に対応できていた業務に対応できなくなっています。
たとえば、自社の取引先とのビジネスの進め方をオンラインとした場合、見積書や請求書などの帳票類を原本のやりとりから電子化する、押印を手動から電子印へ変更するなどが必要になります。
また、自社内の組織構築の観点からは、人材育成や、評価方法の見直しなど、今まで対面で進めていた部分を、オンライン形式へそのまま移管できないことも多くあります。
日本企業では評価を実力主義では行わなわずに、対面で感じていたその人の人となりや、その場のなんとなくの印象で評価を決定してきた企業は、今後のオンラインへのシフトで苦労をするのではないでしょうか。
新しい働き方に向けた準備
新しい働き方として、今後何が重要になってくるのかは、極論、誰もはっきりとは分かりません。
（未来の話だからという意味で）
そこで、より実現性の高い備えをするためには、日々の生活の中で少しずつ、最新情報を仕入れ、知識として蓄積していくことが重要であると考えています。
行動に起こすためには、新鮮で信頼できるデータ・情報から、どういう行動が適切かを判断する必要がありますので、「情報収集力」という能力も、これからの時代を生き抜くという観点からより重要になってくるのではないでしょうか。
「情報収集力」を高めるという点で、個人的に読んでいる文献をいくつか紹介しますので、もしご興味あれば手に取ってみてください。
今回は以上になります！
ここまで読んでいただき、ありがとうございました！